マンション含め、建築物の構造的な地震対策として、
・耐震構造
・制振構造
・免震構造
の3種類があります。
耐震構造
中規模、小規模のマンションの場合は、ほとんどが、
・耐震構造
です。
耐震構造とは、読んで字のごとく、「地震に耐える」構造という意味になります。
これは、
「建築物の倒壊を防ぎ、その建物の住人の安全を守ること」
を前提にしています。
耐震基準に関しては、
新耐震基準
が、
昭和56年（1981年）6月から施行されています。
これは、
「震度5強程度の中規模地震では軽微な損傷、震度6強から7に達する程度の大規模地震でも倒壊は免れる」
というものです。
新耐震基準は、それまでの旧耐震よりも耐震の基準が上がっており、それだけ地震に対しての安全性が高まったものになっています。
ここで注意すべき点は、新耐震基準の施行が、
昭和56年（1981年）6月から
ですが、これは、
建物の竣工の年月日ではない
ということです。
建築確認の取得日で判断しますので、それが、昭和56年（1981年）6月以降になっているかをチェックします。
ですので、竣工日」や登記簿に記載の年月日ではなく、建築確認証で年月を確認する必要があります。
また、古いマンションの場合、旧耐震の物件もあります。
耐震改修工事がなされていれば安心なのですが、実情は、対応しているマンションは少数です。
耐震改修工事がなされていない場合は、少なくとも、
・そのエリアの地盤がしっかりしているか
・ラーメン構造の建物は避け、より強固な壁式構造の建物かどうか
を確認しておくと良いでしょう。
制振構造
地震の揺れを吸収するのが制振構造です。
具体的には、「ダンパー」と呼ばれる部材などと建物の構造に組み込み、地震の揺れを吸収します。
高層マンションなど、背の高い建築物は、上層部の揺れも大きくなる為、有効な構造です。
最近では、大手ハウスメーカーでも戸建て住宅でも制振構造を取り入れているケースもあります。
免震構造
基礎の上に、免震装置（積層ゴム等）を設置して、地震の揺れを吸収するしくみです。
免震装置で揺れを吸収するので、建物への損傷が少なくなるという利点があります。
ただし、
横揺れには強いが、縦揺れに対する効果性が低い
という点や、
導入コストおよび定期的なメンテナンスが必要で、そのコスト面が、物件価格や管理費に反映される
というデメリットもあります。
現状は、免震構造のマンションはまだ少ない状況です。
以上、「マンションの耐震構造、制振構造、免震構造について」の説明でした。
